新オレンジプランの重点施策の中に、３．若年性認知症施策の強化と７．認知症予防法の研究開発等という柱がある。
2007年に米国のワシントン大学で始まったDIAN（Dominantly Inherited Alzheimer Network）研究は、家族性アルツハイマー病患者とその家族に先端医療の手を差し伸べ、無症候性キャリアの子供たちの発症を予防することを目的としている。
この研究のお陰で、アルツハイマー病のメカニズムと発症予防への道筋が明らかになりつつある。
家族性アルツハイマー病の原因遺伝子としては、APP、PSEN1、PSEN2の3つが知られている。（プレセニリン２遺伝子は、DIAN研究の前段階の研究において発見された)
これらの遺伝子変異がある場合の浸透率は100パーセントで、無症候性キャリアの子供たちは、親の発症年齢になると全員アルツハイマー病を発症する。
DIAN研究の中で、アルツハイマー病患者の認知機能が発症の15〜10年前から部分的に低下し、記憶に関係する脳の海馬の容積が縮小したり、楔前部の糖代謝が10年ほど前から低下していることなどが明らかになってきた。
またアルツハイマー型認知症が発症した時が脳内のアミロイドベータの蓄積量がピークであり、進行するにしたがって低下する。これに対して脳脊髄液中のタウ蛋白の方は、進行に従って増加していく。これは認知症の発病以降、ますます神経細胞が死滅していくからだろう。
現在アルツハイマー病に用いらている医薬品は、情報シグナルに関わる薬で、原因や病理に直接作用するものではない。
アミロイドベータに対するワクチン治療は、進行した患者にあっても老人斑を消去することができたが、認知症に対しては、炎症が強く起こり過ぎて効果が無かったりかえって有害であった。
近年アルツハイマー病の予防・治療ターゲットは、軽度認知障害、自覚的認知障害などの認知症発症前の段階において、毒性の強いオリゴマーやタウ蛋白を如何にコントロールするかに移ってきている。
